| ■ カール・ケイ Carl KAY
東京在住の起業家であり、世界に向けて日本のビジネスや言語と文化についての執筆および講演を続けている専門家。1978年にハーバード大学東洋アジア言語文化学部を首席で卒業。
2006年には、日本のサービス業界での成功を収めた海外15社の興味深いストーリーを紹介した 「Saying Yes to Japan: How Outsiders are Reviving a Trillion Dollar Services Market（日本人が知らない「儲かる国」ニッポン―外国人起業家が教える成功術)」を共著で出版、「Newsweek」、「The New York Times」で日本におけるビジネスエキスパートとして紹介され、話題を呼んでいる。
1982年にパイオニア的企業としてジャパニーズ・ランゲージ・サービス社を設立後、日本市場へのアメリカのテクノロジー企業の製品ローカライズを促進。以来、投資家または社外取締役として日本、北米のベンチャー企業十数社に貢献している。また、日本翻訳連盟やボストン日本協会を含め、数カ国で非営利組織の理事としても活動をしており、一橋大学大学院の国際企業戦略研究科、国際経営戦略コース博士課程にも籍をおいている。
＞ カール・ケイ オフィシャルウェブサイト
■ 原 万由里 Mayuri HARA MBA (Harvard)
The Carlyle Group のVice PresidentそしてITベンチャーのCOOを経て、現在バイオナノテクノロジー会社 Nanoegg Research Laboratoriesの代表取締役社長 およびCEO。
ゴールドマン・サックスとアンダーソンコンサルティングで得た投資・M&A・ビジネス戦略プランニングにおける知識と経験からエグゼクティブのキャリアをスタートしている。慶応大学法学部を卒業、ハーバード大学 MBA取得。
■ ジリアン・ヨーク Jillian Isabelle YORKE
ニュージーランドのオークランド大学 にて日本語・日本文学を専攻後、日本で30年以上、通訳、教育コンサルタントとして活躍し、数々の賞を受賞している。ニュージーランド・ソサエティ・オブ・ジャパン(NZJS)の外国人役員。
現在は、経済産業省における長官・総理大臣文書における英文校閲者、Newsweek Japanにて通訳・エディター、ジャパン・インターカルチュラル・コンサルティング社講師、フリーランスの翻訳、通訳、執筆業など多方面で活動している。
教育分野では、長年にわたり多数の政府職員の英語教育を担当し、日本の数々の大学において英語学についての講演を行っている。
そしてロッシェル カップ共著『英語で文通しませんか？』（きこ書房刊）、『外国人とビジネスでうまくつきあう方法』（全日出版刊）、 『ビジネス英語 これが常識・非常識! 』（三修社）を出版、また、竹中平蔵氏の著書で小泉改革の内幕と真のすごさを浮き彫りにした『構造改革の真実 竹中平蔵大臣日誌』の英語版『The Structural Reforms of the Koizumi Cabinet:An Insider's Account of the Economic Revival of Japan』 の翻訳もしている。
■ ジェフリー・チャー C.Jeffrey CHAR
J-Seed Venturesの代表取締役社長、およびITマネジメント企業、マーケットエントリーのサービス企業等からなるJ-Seedグループの代表を務める。また、国際ファイナンシャルサービス・グループPhillipCapital の日本における運用責任者でもある。
カルフォルニア大学バークレー校、およびハーバード大学にて法律を学ぶ。Harvard International Law Journal の副編集長を務めた経歴を持つ。IT業界の中心地シリコンバレーにおいて、数々のITベンチャーを立ち上げ、成功をおさめたトップ企業家で、現在は日本での活動を広げている。
■ ジェイ・ヨハンセン Jay D. JOHANNESEN MBA, CPA
シアトル・ワシントン大学で会計学のBA、カリフォルニア大学バークレー校のHaas School of Business のMBA学位を取得。国際ビジネスと不動産学を学ぶ。
1985年に４つのCPA試験に合格した実績を持ち、会社設立時の投資・資金調達に豊かな経験を持つ。Phi Beta Kappaのメンバーでもある。現在は、森ビル・インベストメントマネジメント株式会社の海外ファンド調達の責任者であり、海外投資関連のアドバイザーを務めるとともに、ビジネス開発部のシニアマネージャーでもある
■ 石井学 Manabu ISHI
元市立高崎経済大学学長（平成18年退任）、現高崎経済大学名誉教授。銀行論専攻。金融学会、日本観光学会（理事）、群馬地理学会（顧問）、日本地域政策学会（顧問）に所属。
文部科学省(文部省)やNHKのNHK中央・地方放送番組審議会委員の関東甲信越地方放送番組審議会のの委員として、大学教育改革に貢献する。14年に及ぶ学長在任中には、学内図書館をはじめ、情報センター、産業研究所、地域政策研究センター、附属高等学校開校などの付属機関を設立し、また、教育課程の新設として、修士課程の大学院地域政策研究科、大学院経済・経営研究科、博士後期課程の大学院地域政策研究科、地域政策学部地域づくり学科、大学院経済・経営研究科を設立した。
社会人のリフレッシュ教育・生涯学習等へ門戸を広げるために、夜間、土曜の授業開講をも行い、地域と大学の交流を活性化している。現在は、高崎市産業創造館顧問、群馬テレビ・ラジオ高崎放送番組審議会会長、日本ホスピタリティ・マネジメント学会名誉会長なども務めている。 |
